蓄熱専門委員会 IEA蓄熱分科会について
蓄熱専門委員会 IEA蓄熱分科会は、IEAエネルギー貯蔵技術協力プログラム（ESTCP）における日本のナショナルチームとして、ESTCP参加で得られた情報や成果を国内に展開し、また国内の課題やニーズをESTCP活動に反映することにより、日本の参加目的を達成し、日本国内におけるエネルギー貯蔵技術の一層の発展と普及を目的として活動しています。
本分科会では、活動趣旨に賛同いただける企業、団体様による会員を毎年募集しております。
構成・活動概要
主査・委員
IEA蓄熱分科会は、エネルギー貯蔵分野における大学・研究機関等の学識者と、会員企業からなる委員により構成されています。
| 分科会主査 | 奥宮 正哉（名古屋大学 名誉教授） |
|---|---|
| Task36ワーキンググループ主査 | 能村 貴宏（北海道大学 准教授） |
| Task37ワーキンググループ主査 | 大岡 龍三（東京大学 教授） |
（敬称略）
活動概要
通常活動として、分科会会合を年2回程度開催し、ESTCPでの情報や成果を共有するとともに、課題やニーズの集約を行っています。また、日本が参加する各国際研究プロジェクト（Task（旧称Annex））ごとにワーキンググループを組織し、必要の都度会合を開催することにより、各テーマの最新状況を共有しています。
活動状況
現在の活動
以下のプロジェクトへの参加、主宰を行っています。
- Task36「カルノーバッテリー（Carnot Batteries）」への参加
エネルギーの有効活用に向け、蓄熱発電（カルノーバッテリー）に関する産業界・学界の共通のプラットフォームを確立することを目的としています。
- 活動期間：2020年1月～2023年6月
- タスクマネージャー：ドイツ DLR
- 国内ワーキンググループ主査（敬称略）：能村 貴宏（北海道大学 准教授）
- Task37「エネルギー貯蔵のスマートな設計と制御（Smart Design and Control of Energy Storage Systems）」の主宰
Annex31の後継として、建物・地区に導入される様々なエネルギー貯蔵システムについて、AI（人工知能）による予測・評価・改善手法の活用による、電力網との連携を考慮した最適な設計・制御のあり方を検討します。
- 期間：2020年6月～2024年5月
- タスクマネージャーならびに国内ワーキンググループ主査（敬称略）：大岡 龍三（東京大学 教授）
これまでの活動状況
1997年度より活動を開始して以来、以下の国際研究プロジェクト（Task（旧称Annex））に参加しています。現在までの参加実績は以下の通りです。【各プロジェクトはいずれも終了しています】
- Annex ８：地下蓄熱の普及促進
- Annex 10：相変化材料と化学反応による蓄熱
- Annex 13：地下蓄熱井戸およびボアホールの設計、掘削、メンテナンス技術
- Annex 14：冷房用蓄熱技術
- Annex 17：潜熱蓄熱と化学反応を応用した最新蓄熱技術―フィージビリティスタディとデモンストレーション プロジェクト
- Annex 18：蓄熱技術応用による熱エネルギー輸送
- Annex 20：蓄熱によるサステナブル(持続可能)な冷房
- Annex 21：（地中熱利用における）熱応答試験
- Annex 24：コンパクトな蓄熱材料の開発とシステムへの適用
- Annex 25：先進蓄熱技術を用いたCO2削減のための余剰熱有効利用
- Annex 27：地中採熱ボアホール蓄熱における設計・施工・運転時の品質管理
- Annex 29：蓄熱システム構築に向けたコンパクトな蓄熱材料の開発と研究
- Annex 30：低コストで効率的なエネルギー管理とCO2削減に貢献する蓄熱材料
- Annex 31：蓄エネルギーを組み込んだ高効率建物／高効率DHCの最適化（設計・運用）の検討
日中韓蓄熱ネットワークについて
目的
気候の比較的似通った日本、中国、韓国の３か国が集まり、蓄熱式空調システムの事例紹介、運転・管理・コミッショニング等に関する情報交換や、アジアの地域性を踏まえた共通課題を議論することにより、 各国のヒートポンプ・蓄熱システムの技術発展や普及促進、アジア発の研究テーマ提案を図ります。
メンバー（敬称略）
| 日本 | 射場本 忠彦 （東京電機大学 学長・名誉教授） |
|---|---|
| 奥宮 正哉 （名古屋大学 名誉教授） | |
| 百田 真史 （東京電機大学 教授） | |
| 尹 奎英 （名古屋市立大学 教授） | |
| 中国 | 中国建築科学研究院 （CABR） |
| 韓国 | 韓国産業技術研究所、エネルギー研究所、世宗大学、全北大学 |
活動
- 2013年度に発足、以後年１回～２回程度、各国持ち回りでミーティングを開催しています。
- 2020年度、2021年度、2022年度は、新型コロナウイルスの影響でオンラインによるミーティングを行いました。
- 2023年度は東京で、2024年度は韓国・ソウルでミーティングを行いました。